【就活生向け】2024年最新版！大企業の平均年収・ボーナス・退職金ランキング

• 「大企業の平均年収やボーナス（賞与）、退職金ってどのくらいなのだろう？」
• 「大企業ともなると、退職金の額も高いのかな？」

就活生で大企業への就職を考えているあなたは、このような疑問を抱えていませんか？

そこでこの記事では、大企業の平均年収・ボーナス・退職金をランキング形式で紹介します。

補足として、全企業対象の業界別平均年収ランキングや業界別ボーナス額も紹介しているので、この記事を参考に大企業の収入事情を知りましょう！

なお、以下の記事では大企業の上位互換である大手企業について紹介しているので、気になる方はチェックしてみてくださいね。

大企業の平均年収は？上位100社の平均年収は1,135万円

大企業と、それを含めた全企業の平均年収を以下の4つに分けて紹介します。

最新の有価証券報告書から分かった日本の企業上位100社の平均年収は1,135万円でした。

ちなみに、日本の企業の規模別平均年収は以下の通りです。

小企業と比較すると平均年収額に100万円もの差が生まれており、企業規模による年収格差の深刻さが窺えます。

（1）平均年収が高い大企業ランキング

最新の有価証券報告書によると、平均年収が高い大企業ランキングは以下の通りです。

順位	企業名	業界	平均年収
第1位	M＆Aキャピタルパートナーズ	M&A仲介	2,269万円
第2位	キーエンス	製造業	1,751万円
第3位	ヒューリック	不動産	1,708万円
第4位	三菱商事	総合商社	1,678万円
第5位	伊藤忠商事	総合商社	1,627万円
第6位	日本商業開発	不動産	1,558万円
第7位	三井物産	総合商社	1,482万円
第8位	ソレイジア・ファーマ	医薬品	1,480万円
第9位	ストライク	M&A仲介	1,357万円
第10位	住友商事	総合商社	1,356万円

上位企業の多くはコンサル業、総合商社、不動産、民放キー局によって構成されているという結果になりました。

第1位のM＆Aキャピタルパートナーズは、主にM&A（企業の合併や買収）の仲介を行う企業です。

平均年齢が31.2歳と非常に若いにも関わらず、平均年収2,000万超えという驚異的な数字を叩き出しています。

（2）大企業の年齢別平均年収

厚生労働省の『令和3年賃金構造基本統計調査』によると、大企業の年齢別平均年収は以下の通りです。

年齢	平均年収
20～24	267万円
25～29	315万円
30～34	360万円
35～39	406万円
40～44	434万円
45～49	460万円
50～54	506万円
55～59	500万円
60～64	373万円
65～70	332万円

具体的な額は業界によって大きく異なりますが、およそ50代で平均年収のピークを迎えることが分かります。

なお、中企業における50代の平均年収は334万円、小企業だと292万円ですから、やはり長期的に勤めることを考えると企業規模は非常に重要だと言えるでしょう。

補足1：業界別平均年収ランキング（全企業対象）

残念ながら、”大企業における”業界別平均年収は明らかになりませんでしたが、全業界を対象とした平均年収は資料として発表されていました。

国税庁が発表している『令和2年分民間給与実態統計調査結果』によると、業界別平均年収は以下のとおりです。

順位	業界	平均年収
第1位	電気･ガス･熱供給・水道業	858万円
第2位	金融業・保険業	756万円
第3位	情報通信業	733万円
第4位	建設業	611万円
第5位	学術研究…専門・技術サービス業・教育・学習支援業	603万円
第6位	製造業	602万円
第7位	複合サービス事業	542万円
第8位	運輸業・郵便業	533万円
第9位	不動産業・物品賃貸業	508万円
第10位	医療・福祉	476万円

意外にも、3K（きつい・危険・汚い）として就活生から避けられやすい建設業が第4位、製造業が第6位にランクインする結果になりました。

実は、製造業や建設業は市場規模が年々拡大傾向にあり、それに比例して平均年収額も上昇し続けているのです。

また、これらの労働環境は働き改革の影響で大きく改善されているため、非常に狙い目な業界だと言えるでしょう。

なお、製造業の平均年収についてもっとよく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

補足2：役職別平均年収ランキング（全企業対象）

厚生労働省の『令和3年賃金構造基本統計調査』によると、全企業対象を対象とした役職別平均年収ランキング（男女計）は、以下のとおりです。

役職	平均年収
一般社員	277万円
係長級	367万円
課長級	476万円
部長級	585万円

大企業の多くは依然として年功序列型の人事評価制度を採用しているため、中小企業よりも昇進スピードが遅くなりがちなのが難点でしょう。

なお『一般財団法人労務行政研究所』の調査によると、各社が想定している標準昇進年齢は係長で約32歳、課長で約39歳、部長で約47歳となっています。

大企業の平均ボーナス額は約92～96万円

大企業や全企業のボーナスを以下の4つに分けて紹介します。

経団連の調査によると、大企業の平均の2022年度夏ボーナスは約90万円、2021年度夏ボーナスは約83万円でした。

ちなみに、2022年度冬ボーナスは約89万円、2021年度冬ボーナスは約82万円でした。

2022年度冬のボーナスは前年比108％増となっています。

（1）大企業のボーナス額ランキング

YAHOO!JAPANしごとカタログのデータによると、大企業のボーナス額ランキングは以下のとおりです。

順位	企業名	業界	平均ボーナス額
第1位	三菱商事株式会社	総合商社	552万円
第2位	東京エレクトロン株式会社	半導体メーカー	517万円
第3位	株式会社キーエンス	メーカー	363万円
第4位	伊藤忠商事株式会社	総合商社	349万円
第5位	中外製薬株式会社	製薬	335万円
第6位	三井物産株式会社	総合商社	334万円
第7位	丸紅株式会社	総合商社	333万円
第8位	住友商事株式会社	総合商社	328万円
第9位	武田薬品工業株式会社	薬品	320万円
第10位	株式会社野村総合研究所	コンサルティング	314万円

ランキングを見れば分かる通り、上位のほとんどを総合商社が占めています。

（2）大企業の年齢別ボーナス額

厚生労働省の『平成30年賃金構造基本統計調査』によると、大企業の年齢別ボーナス額は以下の通りです。

年齢	平均ボーナス額
20代	52万円
30代	101万円
40代	144万円
50代	167万円
60代	83万円

こちらも平均年収と同じく、40代を過ぎると伸び率が鈍化し始め、50代を迎えるとピークに達することが分かります。

なお、中企業における50代の平均ボーナス額は109万円、小企業だと62万円となっています。

（3）大企業の役職別ボーナス額

厚生労働省の『平成30年賃金構造基本統計調査』によると、大企業の役職別ボーナス額は以下の通りです。

役職	平均ボーナス額
一般社員	99万円
係長	163万円
課長	232万円
部長	282万円

具体的なボーナス額は企業によって異なりますが、一般的には以下のような計算式によって算出されます。

また、ボーナスは給料の〇か月分と計算されることが多いですが、最近ではポイント制賞与制度を導入する大企業が増えています。

これは簡単に言ってしまえば、個人の能力と役職、勤続年数からボーナス額を決める制度で、基本給を反映させないのが特徴です。

このポイント制賞与は社員の仕事振りに応じた支給額になりやすいため、優秀な社員が多い大企業ほどボーナス額が跳ね上がる傾向にあるわけですね。

（4）補足1：業界別ボーナス額ランキング（全企業対象）

厚生労働省が作成した『毎月勤労統計調査 令和元年9月分結果速報等』によると、全企業を対象とした業界別の平均夏季ボーナス額は以下の通りです。

順位	業界	平均ボーナス額
第1位	電気・ガス業	77万円
第2位	情報通信業	67万円
第3位	学術研究等	66万円
第4位	金融業・保険業	60万円
第5位	鉱業・採石業等	57万円
第6位	製造業	51万円
第7位	建設業	51万円
第8位	教育・学習支援業	50万円
第9位	不動産・物品賃貸業	44万円
第10位	複合サービス事業	42万円

平均ボーナス額が最も高かったのは電気・ガス業で77万円でした。

多くの業界が前年比マイナスを記録している中で、電気・ガス業は前年比プラス5.7％を記録しているため、非常に好調であるのが窺えます。

大企業の退職金は業界や勤続年数などによって大きく異なる

大企業の退職金を以下の3つに分けて紹介します。

退職金は、平均年収やボーナス額以上に変動が激しいため、「大企業だからおよそ〇〇〇万円はもらえる」といった考えはあまり通用しません。

また、大企業の中でもソニーやパナソニックのように退職金制度を廃止してしまっているものがあるので、企業選びの際には必ずどのような制度が取られているのかチェックしましょう。

（1）大企業の退職金額ランキング

大手ビジネス週刊誌『週刊ダイヤモンド』が発表したデータによると、大企業の退職金ランキングは以下の通りです。

順位	企業名	業界	退職金
第1位	日本航空	航空業	約8,000万円
第2位	小学館	総合出版社	約6,500万円
第3位	東燃ゼネラル	石油	約6,300万円
第4位	大阪ガス	ガス業界	約6,000万円
第5位	第一三共	医薬品メーカー	約6,000万円
第6位	日本生命	保険業	約6,000万円
第7位	みずほ銀行	銀行	約5,200万円
第8位	住友生命	保険業	約5,100万円
第9位	東京電力	電力会社	約5,100万円
第10位	パナソニック	電気機器	約5,000万円

このうち、第1位の日本航空（JAL）と第2の小学館は、退職金が高額過ぎると度々話題に上がる企業ですね。

いずれも自己資本比率が50％強という驚異的な数字を誇っており、退職金を充実させる余裕があることを窺わせます。

また、第3位以降の企業も自己資本比率が高水準なことから、自己資本比率の高さこそ退職金が高いことの最低条件であると言えるでしょう。

（2）大企業の業界別退職金額ランキング

厚生労働省の『令和元年賃金事情等総合調査』によると、大企業の業界別退職金ランキングは以下の通りです。

順位	業界	退職金
第1位	石油	1,746万円
第2位	非鉄金属	1,744万円
第3位	百貨店・スーパー	1,737万円
第4位	新聞・放送	1,456万円
第5位	鉱業	1,224万円
第6位	食品・たばこ	1,208万円
第7位	化学	1,114万円
第8位	電力	1,110万円
第9位	窯業・土石製品	1,100万円
第10位	商事	1,089万円

第1位の石油に第8位の電力に代表されるエネルギー業界は、市場が少数の売り手によって支配されているため、退職金が跳ね上がる傾向にあります。

これは、第4位の新聞・放送や第9位の窯業・土石製品も同様のことが言えるでしょう。

また、業界内に歴史の長い企業が多いことも重要で、業界の体質が古いほど退職金制度が残りやすいです。

補足1：勤続年数別退職金額（全企業対象）

厚生労働省の『令和元年賃金事情等総合調査』によると、全企業を対象とした勤続年数別退職金額は以下の通りです。

勤続年数	退職金
5年	123万円
10年	312万円
15年	588万円
20年	965万円
25年	1,426万円
30年	2,012万円
35年	2,455万円
定年	2,511万円

退職理由が会社都合が自己都合かによって額が微妙に異なりますが、大企業で定年まで勤め上げれば2,500万円は期待できます。

なお、中小企業で定年まで働いた場合の退職金は1,139万円とされていますから、老後の安心感は段違いだと言えるでしょう。

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まとめ

この記事では、大企業の平均年収や大企業のボーナスの相場、大企業の退職金の相場について解説しました。

大企業の平均年収・ボーナス・退職金は、それぞれ中企業の約2倍、小企業の約3倍に相当します。

そのため、「老後のために若いうちからお金を稼いでおきたい！」と考える人にとって、大企業への就職はマストな選択肢だと言えるでしょう。