コンサルタントとはどんな仕事？【年収・待遇・就活対策・必要な資格とは】

• 「将来はコンサルタントになりたい！」
• 「実際の業務内容や、就職活動対策を知りたい！」

コンサル業界への就職を希望している方で、このようにお悩みの方はいませんか？

なんとなくイメージでは理解しているつもりでも、具体的な業務内容や就活対策について理解している方は少ないのではないでしょうか。

そこで今回は、コンサル業界での仕事や、コンサルに向いている人、そして就活対策まで、基本から徹底的に紹介します。

この記事を読めば、コンサル業界への第一歩を踏み出すことができますよ！

そもそもコンサルタントとは？

そもそもコンサルタント（Consultant）とは、「相談相手」や「顧問」といった意味をもつ言葉で、専門的な知識で企業や経営者のサポートを職業としてする人のことを指します。

コンサルタントの中には会社に属さずにフリーで活躍する人もいますが、より複雑な案件にも対応するために、通常はコンサルティング会社（ファーム）に所属して仕事をします。

企業の経営者に適切な助言をするためには、圧倒的な知識と経験が求められるため、複雑な案件ではそれぞれの分野のプロフェッショナルがチームを組んで仕事をすることもあります。

昨今は「コンサル」の言葉の意味がさらに広くなり、かつては「アドバイザー」と呼ばれていた仕事も含まれるようになりました。

コンサルタントの種類

市場の変化に伴ってコンサル業界も多様化しており、書店ではコンサル業界を対象として業界地図さえ販売されているほどです。

従来は会計事務所を母体とする総合系コンサルファームや、企業再生に特化した再生系ファームなど、コンサルタントの業務内容に応じた分類をすることが一般的でした。

しかし近年では、金融業や製造業など、クライアントの業務内容に応じた専門的なコンサルティングを行うファームも登場しています。

以下からは、代表的なコンサルタントの仕事について解説していきます。

総合コンサルタント

総合コンサルタントとは、経営層（トップ）から一般従業員（ボトム）まで、会社全体が抱える企業課題について戦略の立案を行い、その実践をサポートするコンサルタントです。

例えば、トップに対しては海外進出などの経営判断についてサポートを行う一方で、ボトムに対しては海外駐在チームの英語力アップセミナーを実施したりします。

業務範囲がたいへん広くなるため、コンサルファームのうちでも特に大手のファームが大規模なチームを組んでコンサルティングを行います。

クライアントの要望によっては、その企業に駐在したり、外国への新規進出へ同行したりすることもあります。

実際に各コンサルタントが担当するのは自分の専門分野についてではありますが、他の部署とも協業するため、幅広い知識と経験が求められます。

ITコンサルタント

ITコンサルタントとは、企業の抱える経営課題をIT戦略によるシステム開発を通じて解決するコンサルタントです。

企業課題の問題の所在や具体的な解決策をITコンサルタントが立案し、具体的なシステム開発についてはSE（システムエンジニア）が行うことが一般的です。

そのため、ITコンサルタントは、課題発見や対応策立案といったコンサルタントとしての能力に加え、SEとの意思疎通のためにプログラミングなどの知識も求められます。

人事コンサルタント

人事コンサルタントは、企業の抱える人事課題について問題の分析と課題解決の実践を行うコンサルタントです。

具体的には、企業の新規採用・中途採用といった採用面でのサポートや、人事評価システムの構築、人材育成プログラムの立案などを行います。

グローバル化に伴い海外進出する企業が増加したため、人事コンサルタントが現地法人に駐在し、採用のサポートや企業理念の浸透などの業務を行うこともあります。

その他

その他にも、経営調査やリサーチを行うシンクタンク系コンサルタントや、M&Aや財務を中心とした業務を行う財務系コンサルタントなどがあります。

コンサル業界全体での市場規模は拡大傾向にあり（年間平均成長率はおよそ3.9%）、各ファームは採用をさらに増やしています。

コンサルティングの本場である北米でもなお市場が拡大していることに鑑みると、日本においてもさらに需要が拡大していくことが考えられます。

年収や待遇

コンサルファームでは役職のない「コンサルタント」から「マネージャー」、共同経営者となる「パートナー」など、様々な役職が用意されており、業務実績に応じたキャリアアップが可能です。

外資系と日系とで給与や待遇の面で大きな違いがある点も、コンサルティング業界の特徴といえるでしょう。

例として、外資系戦略コンサルファームの場合、入社初年度の固定給与が500〜700万円、勤続10年目のマネージャーで1400〜2500万円ほどといわれています。

このように、専門職であるコンサルタントの年収は、同世代の会社員と比べると高い水準の年収を得るケースが多いようです。

しかしその一方で、ただ勤続年数を重ねれば昇給されるというわけではなく、本人の実績が重視される実力主義の世界といえます。

また、業務時間も長時間にわたりがちで、コンサルタントといえば激務というイメージを抱いている人も多いのではないでしょうか。

外資系の場合には特にこの傾向が顕著で、実力次第では異例の出世スピードと給与を手にすることができる一方、実績のないコンサルタントは容赦なくリストラされることもあります。

コンサルタントに向いている人とは？

コンサル業界全般にいえることとして、離職率の高さが指摘されています。

この点について、実力主義という風土や、激務であるといった勤務形態が離職率の高さの原因であると一般的には分析されています。

しかし、こうしたコンサルタントの勤務実態は就活生にもよく知れ渡っており、そのことを理解したうえで入社し、なお離職者が多いというのが実情です。

問題の本質は、就活生が「そもそも自分がコンサルタントに向いているのかどうか」をしっかり吟味しないまま入社してしまうことにあります。

以下からは、コンサルタントに向いている人とはどういう人なのかについて説明していきます。

論理力のある人

まず何よりも、コンサルタントには論理力が求められます。

コンサルタントの仕事は、課題を発見し、課題解決のための立案を行い、それを実行して成果を出すことにあります。

これら一連の流れを積極的に組立てて説明するためには、感情論に依るのではなく、あくまで論理的にスキームを組み立てる必要があります。

特に新規事業立案などの業務では、「どれくらいの売上げが見込めるのか」「コストはいくらか」「黒字化できるのはいつか」などの具体的な数値が求められます。

コンサルタントのクライアントとなるのは、企業の経営者など第一線で活躍してきた人ばかりです。

そうした人々に対しコンサルティングをするためには、論理に裏付けされた説得力が求められます。

コミュニケーション力が高い人

コンサルタントにとってコミュニケーション力は重要な意味を持っています。

というのも、あらゆる問題や課題、悩みはクライアントのニーズによって成り立っているからです。

このニーズを聞き出せない限り、真の問題解決はあり得ません。

また、クライアントが自分自身の課題や悩みをきちんと認識していない場合、コンサルタントがそれに多数るヒントを提示する必要があります。

つまり、コンサルタントにとってコミュニケーション力とは、問題解決に直結する重要な能力というわけです。

人格のある人

次に、コンサルタントには人としての魅力が求められます。

人格や魅力は抽象的な概念ではありますが、要するに「人に好かれる能力」であると考えると良いでしょう。

先に述べたように、クライアントとなるのはその道の第一線で活躍してきた人たちであり、年齢も一回り二回り上、ということも珍しくありません。

クライアントからすると、高いお金を払っているのに、自分の子どもほどの若者が経営等について意見をしてくるわけですから、簡単に受け容れられるわけではありません。

そのため、コンサルタントは、ただ論理的に正しい思考をしてプレゼンを行うだけではなく、「この人の言うことなら信用できるな」という人間的な魅力を備えていなければなりません。

こうした人としての魅力は一朝一夕に磨かれるものではありませんが、話し方や態度によってある程度演出することはできます。

情熱のある人

最後に、コンサルタントには情熱が求められます。

ここでいう情熱とは、自分自身に向けられたものと、対外的に向けられたものの両方を指します。

コンサルタントは、やはり他の職種と比べると圧倒的な業務量とストレスを抱えがちな職業です。

そのため、自分自身を奮い立たせ、目の前の課題に打ち勝っていくような強い意思が必要といえるでしょう。

また、クライアントに対しては、どれほど論理的にスキームを組み立てたとしても、ただ淡々と業務的に行ってしまえば、クライアント側の気持ちが萎えてしまって真価を発揮することができません。

したがって、「自分こそが絶対にこの課題を解決できるんです、一緒に頑張りましょう！」という熱い気持ちをもって、課題とクライアントと向き合うことが重要です。

コンサルタントになるためには？

コンサルタントになるためには、原則として、特別な資格などは必要ありません。

しかし、クライアントにアドバイスをするという職業柄、何らかの分野でのプロフェッショナルなスキルと経験とが要求されます。

通常、コンサルタントになる方法としては、コンサルファームに就職する方法と、独立開業する方法に大別されます。

以下からは、それぞれの特徴やメリットについて紹介します。

新卒採用

大学在学中からコンサルタントになりたいと志している場合には、コンサルファームの新卒採用枠で就職することをおすすめします。

新卒採用を行なっているファームの場合、基礎から徹底した研修を受けられるというメリットがあります。

また、大手ファームに就職できれば、大小さまざまな案件をこなしていくなかで、幅広い経験を積むことができる点も魅力です。

さらに、コンサルタントとしての将来を有望視される実績を残せば、MBA（経営学修士）や留学のための費用を負担してくれるファームもあります。

コンサルタントとは何たるかをゼロから習得することができるため、全く社会人経験やプロフェッショナルな分野がない場合であっても実力を磨いていくことができます。

中途採用

多くのコンサルファームは、中途採用枠を設けて門戸を開いていることが一般的です。

中途採用の場合、たとえコンサルタントとしての就業経験がなかったとしても、それまでに働いていた業界についての知見を活かし、より専門的なアドバイスが期待できるためです。

日本では、職務を限定せずに定期的に部署を移動させる企業が多いため、通常は転職したとしてもこれまでの職歴を十分に活かすことができません。

しかし、コンサルタントであれば、これまでの経験がまさにコンサルタントとしての資格に直結するため、大幅なキャリアアップを構築することも可能です。

そのため、コンサルタントにもなりたいけれど他にも気になる業界がある、という場合には、まずは別の業界に就職してその業界で経験を積むのも良いかもしれません。

独立開業

コンサルタントになる方法として、独立開業というやり方もあります。

その場合には一人でフリーで活動する方法と、従業員を募集して会社を立ち上げる方法があります。

コンサルタントは、在庫を抱える心配もなく、他の業種と比べると固定費も低いため、腕と人脈さえあれば今日にでも独立することも夢ではありません。

とはいえ、プロフェッショナルなスキルと、固定的に収益となるコネクションがなければ、独立して生活を維持することは非常に困難です。

そのため、コンサルタントとして独立開業を目指している場合であっても、まずはコンサルファームで経験と人脈を構築したり、他業種で専門性を磨くことをおすすめします。

コンサル業界への就活対策

ここまでは、コンサルタントとしての業務内容や主なキャリアプランについて紹介してきました。

一般的に、コンサル業界は倍率が高く、就職するのが困難な業種であるといわれます。

そこで以下からは、コンサル業界へ就職を考えている人に向けて、具体的な就活対策について紹介します。

コンサル業界といっても特殊な就活が行われているわけではなく、他の業界と同じような流れで専攻が行われます。

志望動機

まずは志望動機です。

クライアントにプレゼンテーションを行うこともコンサルタントの大切な業務ですから、まずはしっかりと自分自身を売り込みにいくつもりで、堂々とアピールしましょう。

志望動機は自己PRの延長ともいえるもので、単にコンサルタントになりたい理由だけではなく、なぜあなた自身がコンサルタントになりたいのかも含めて説明する必要があります。

「そうは言っても、いきなり志望動機なんて思いつかない…」という方は以下の6つの要素を取り入れてみてくださいね。

ガクチカ

ガクチカとは、「学生時代に力をいれたこと」の略称で、具体的にはボランティアやアルバイト、サークル活動、ゼミなどがこれに該当します。

一般的に、「コンサルはESをあまり重視していない」と言われることが多いですが、ガクチカの目的の1つに「自分が力を入れていたことを論理的に説明できるかどうか」が挙げられます。

そのため、単純に自分が頑張っていたことをアピールするのではなく、説明の分かりやすさや結論に行きつくまでの理路も重視しましょう。

面接

面接は、コンサルに限らず様々な職種で行われる選考方法ですが、コンサル業界が特殊なのはケース面接に重点を置いていることでしょう。

ケース面接とは、与えられたテーマに対する解答を制限時間内に用意する面接方式で、以下のような質問が代表的です。

• オリンピックで日本の獲得メダル数を増やすにはどうすれば良いか？
• 羽田空港の利用者数を増やすにはどうすれば良いか？
• JR新宿駅の改札口に設置されているコインロッカーの売り上げを増やすための方策を考えよ
• 年会費1万円を徴収しているクレジットカード会社が年会費を1円にするのは良いアイデアか？
• 東京の銀座で定食屋を開こうと考えている友人がいる。その収益を予測せよ

引用：『過去問で鍛える地頭力　外資系コンサルの面接試験』

コンサル業界がこのようなケース面接を行う理由は、身に着けている論理的思考力を実戦でも活用できるか確かめるためです。

慣れていない方にとって、上記質問例は答えようがないものに思えるかもしれませんが、「論点は何なのか？」を突き詰めることによって論理的な解答が可能です。

模範解答は、『過去問で鍛える地頭力　外資系コンサルの面接試験』に記載されているので、答えが気になる方はぜひ読んでみてくださいね。

グループディスカッション

グループディスカッションとは、複数の受験者たちで行う集団討論を指します。

こう聞くとガクチカやケース面接と同じく論理的思考力を問われているように思えるかしれませんが、グループディスカッションではコミュニケーション力も非常に重要です。

というのも、議論の進行役や書記、オブザーバーなど、細かな役割分担をしなければ集団討論は成り立たないからです。

また、グループディスカッションでは自分と対立する意見が必ず出されます。

つまり、論理的思考力だけでなく、「自分とは考え方が違う人間を納得させる力」も問われるわけですね。

コンサルタントになるために学生時代にできること

コンサルタントになるために学生時代にできることは、主に以下の2つが挙げられます。

いずれもコンサル就職に必須というわけではありませんが、実際に内定をもらった学生の多くは当たり前のように行っています。

もちろん、特に目的意識がないまま行うと、面接時の解答や成果が曖昧になってしまうので注意してくださいね。

留学

特に外資系コンサルなどで顕著ですが、コンサル業界では留学経験者や帰国子女を歓迎する傾向があります。

というのも、コンサル業をするうえで、英語を使用する機会は決して少なくないからです。

実際に、最近では日系コンサル企業のアビームコンサルティングやドリームインキュベータ、クニエでも採用基準にTOEICの点数を挙げています。

また、海外のオフィスで働く場合、異文化コミュニケーションの経験が武器になります。

つまり、留学経験は英語力と多様性という2つの観点から重要視されているわけですね。

資格の取得

厳密には資格ではありませんが、コンサルタント業界はTOEICやMBAの取得者を好んで採用しています。

これは、MBA支援制度や留学支援制度を設けているコンサル会社の多さを考えれば明白でしょう。

なお、MBAとは経営学修士のことで、経営学の大学院修士を修了することで獲得できます。

経営に関する知識全般が学べるうえ、論理的思考力やコミュニケーション思考力を深めるカリキュラムが組まれているため、獲得すればコンサル会社就職に大いに役立つことでしょう。

コンサルタントを目指す方におすすめの就活エージェント

ここではおすすめの就活エージェント5社を紹介します。

キャリアパーク

シュトキャリ

ジール

キャリアチケット

キャリアスタート

まとめ

コンサルタントは大学卒業後の志望先として非常に人気が高いですが、一方でその業務内容が分かりづらい業界でもあります。

結果として、志望動機や就活対策が曖昧になりがちなので、業界分析や企業分析をしっかり行ってから選考に臨みましょう。