【自動車業界の就活】業務や職種は？平均年収や主要メーカー７社の特徴

• 「自動車業界にはどんな業種や職種があるのだろう？」
• 「自動車業界の平均年収ってどのくらいなのだろう？」

自動車業界に興味を持っているあなたは、このような疑問を抱えているのではないでしょうか？

そこで今回は、自動車業界の業種や職種、平均年収について解説します。

記事の後半では主要メーカー7社の特徴や、自動車業界に就職するうえで学んでおきたいキーワードについても紹介しているので、ぜひ参考にしてくださいね。

なお、自動車業界の今後について興味がある方は、以下の記事がおすすめです。

そもそも自動車業界とは？出荷額が全製造業の約2割を占める巨大市場！

そもそも自動車業界とは、自動車とそれに使われる部品の開発・生産・販売を行う業界のことです。

一言で自動車と言っても、そこには数万もの部品が使われており、最終的な製造品出荷額は全製造業の約2割を占めています。

そのため、自動車業界は日本の経済を支える最重要産業分野として位置づけられており、海外からも極めて高い評価が与えられているのです。

そんな自動車業界ですが、その業種はさらに以下の３つに分かれます。

それでは、これらの業種の内容について、具体的に確認しましょう。

部品製造に関わるサプライヤー

サプライヤーとは、製品の原料や部品などを供給する業者のことで、自動車業界では鉄鋼やアルミといった原料、タイヤやエンジンといったパーツ、塗料、エアコン、カーナビなど多岐に渡ります。

代表的な企業は日本製鉄やブリヂストン、アイシン精機などですね。

また、サプライヤーは階層によって1次サプライヤー（Tier1）、2次サプライヤー（Tier2）、3次サプライヤー（Tier3）に分かれており、一連の供給連鎖はサプライチェーンと呼ばれています。

組立を行うメーカー

一般的に、メーカーとは製造業全般を指す言葉ですが、自動車業界においては部品を組み立てて人が運転できる状態にまで作り上げる完成品メーカーを指します。

代表的企業はトヨタ自動車や本田技研工業といった、いわゆる大手自動車メーカーですね。

製品を組み立てるほか、新たな自動車の企画や開発、先進技術の研究なども担っており、サプライヤーに大量の部品を発注することで、膨大な数の雇用を生み出しています。

販売・営業を行うディーラー

ディーラーとは、自動車の販売とアフターサービスを担っている販売業者のこと。

主に、メーカー直属の直営ディーラーと、地域密着型の独立系ディーラーの2種類が存在しており、前者はトヨペットやHonda Cars、日産プリンスなどが代表的です。

独立系ディーラーは各メーカーの自動車を併売しているのが特徴ですが、日本ではディーラーとメーカーの結びつきが強いため、直営ディーラーのほうが主流です。

自動車業界の主な職種

自動車業界の主な職種について紹介します。

紹介するのは以下の4つです。

それでは、これらの仕事内容について確認していきましょう。

研究・開発

研究・開発は、自動車業界では技術職として位置づけられており、主に自動車の生産技術や燃費の向上、電気自動車やハイブリッド車の設計などが行われています。

最近では、『CASE』に代表される先進技術への取り組みも有名ですね。

詳しくは後述しますが、『CASE』とはConnected・Autonomous・Shared & Services・Electricの頭文字を取った造語で、自動車の概念を大きく変える分野の総称とされています。

なお、研究・開発職は専門性が高いこともあって、その多くは理系出身者によって成り立っています。

商品企画・マーケティング

商品企画・マーケティングは、主に新車の企画や新規コンセプトの発案、消費者の動向やニーズ調査を担っています。

こちらは、どの自動車業界にも当たり前に存在する職種ですが、特に力を入れているのは世界トップクラスの新車販売台数を誇るトヨタ自動車でしょう。

実際に、トヨタ自動車は若者の車離れ対策に最も意欲的で、たとえば『日本カー・オブ・ザ・イヤー』にも輝いた『新型RAV4』は、燃費やサイズといった分かりやすいメッセージ性によって30代の若い購入者を数多く獲得しています。

生産管理・製造

生産管理・製造は、実際に現場で自動車を組み立てる作業員のことで、主に部品や資材の手配、生産ラインのチェック、品質管理などを担っています。

いわゆる期間工と呼ばれる期間従業員もこちらに該当しますね。

しかし、現場職は3K（汚い・きつい・危険）として敬遠される傾向にあり、自動車業界では特に整備士不足が深刻化しています。

営業

営業というとエンドユーザーを対象としたBtoC営業をイメージしやすいですが、自動車業界の営業は企業を対象としたBtoB営業がほとんどです。

また、ディーラーのために車の特徴や比較表、カタログを作成するのも営業の役割で、メーカーとディーラーの橋渡し的存在として位置づけられています。

【2020年最新版】自動車業界の平均年収

自動車業界の平均年収は以下の通りです。

自動車業界全体の平均年収	631万円
国内大手自動車メーカー7社の平均年収	748.4万円

メーカー全体の平均年収が454万円、そのうち最も高いのが鉱業メーカーで平均年収799万円であると考えると、自動車メーカーの平均年収は比較的高い部類に入ると言えるでしょう。

なお、職種別の平均年収は以下の通りです。

職種	平均年収
自動車組立工	506万円
自動車整備士	426.7万円
ディーラー販売員	507万円

引用：賃金構造基本統計調査

また、メーカー別の平均年収は以下の記事でも紹介しているので、興味がある方はそちらもチェックしてください。

国内大手自動車メーカー７社の特徴

国内大手自動車メーカーの特徴について解説します。

紹介するのは以下の7社です。

ここでは特徴に加えて、従業員数や平均年収、新卒採用数なども掲載しているので、就活の参考にお役立てください。

トヨタ自動車

国内大手自動車メーカー1つ目は、名実ともに世界のトップ企業の1つであるトヨタ自動車です。

トヨタ自動車は1937年に愛知県で創業されたメーカーで、1986年にGM社との合弁会社を創業したことにより、グローバル企業としての地位を確立しました。

その後、プリウスやヴィッツといった数々のヒット商品を販売、2019年には過去最大の年間販売台数である約1074万台を記録しています。

そんなトヨタ自動車の特徴は、常に新しい技術に挑戦してづけていること、日本の製造業界をけん引するほどのカリスマ性を持っていることでしょう。

実際に、トヨタ自動車は主要メーカー7社の中で先進技術の開発に最も意欲的で、後述の『CASE』という言葉も実はトヨタ自動車が立案しています。

企業名	トヨタ自動車
本社	愛知県豊田市
創業	1937年8月28日
従業員数	単独：74,132人 連結：359,542人
平均年収	852万円
平均年齢	39.4歳
新卒採用数	約700人
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本田技研工業

国内大手自動車メーカー2つ目は、その品質の高さと自動車への強いこだわりから熱狂的なファンが多い本田技研工業です。

本田技研工業は、1948年に静岡県で創業された企業で、元々は自転車用の補助エンジンを製造するメーカーとして出発しました。

その後、1963年に自動車の製造を開始、1972年には環境に配慮したエンジン『CVCCエンジン』を開発したことにより、その品質の高さを世に示しています。

そんな本田技研工業の特徴は、1960年に自動車メーカーとしては唯一の研究・開発部門の分社化を行ったこと、「技術屋集団」と称されるほど車へのこだわりの強いことでしょう。

また、創業者である本田宗一郎氏は思想や哲学に非常に熱い人物で、その一端は企業の基本理念である『Hondaフィロソフィー』にも表れています。

企業名	本田技研工業
本社	東京都港区
創業	1948年9月24日
従業員数	単独：25,379人 連結：218,674人
平均年収	820万円
平均年齢	45.6歳
新卒採用数	約600人
公式サイト	アクセスはこちらから

日産自動車

国内大手自動車メーカー3つ目は、一部の間で「技術の日産」とも称されている日産自動車です。

日産自動車は1933年に神奈川県で創業されたメーカーで、創業当初から先進技術の吸収に余念がありませんでした。

その後、自社の名前を冠したブランド『Nissan』を始め、『INFINITI』や『Datsun』を展開、2017年には自動車販売台数が約1061万台と世界首位に輝いたこともあります。

そんな日産自動車の特徴は、世界初のナビゲーションシステム『プロパイロット2.0』を開発するなど高い技術力を有していることでしょう。

ただし、一方で経営やマーケティングはトヨタ自動車の後塵を拝しており、2018年に最高経営責任者であるカルロス・ゴーン氏が逮捕されて以降、業績低迷や経営混乱に見舞われています。

企業名	日産自動車
本社	神奈川県横浜市
創業	1933年12月26日
従業員数	単独：22,717人 連結：136,134人
平均年収	815万円
平均年齢	41.8歳
新卒採用数	約400人
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三菱自動車工業

国内大手自動車メーカー4つ目は、日産自動車とともに仏ルノーの傘下に置かれている三菱自動車工業です。

三菱自動車工業は1970年に三菱重工業から独立した企業で、当時日本では唯一の軽自動車から大型トラックまで販売するメーカーでした。

その後、『パジェロ』や『ランサーエボリューション』、『レグナム』など画期的なモデルを次々発表、2016年には日産自動車が筆頭株主となり、ルノー・日産・三菱アライアンスができあがっています。

そんな三菱自動車工業の特徴は、SUV・4WD・電気自動車の開発を強みとしていること、海外売上比率が90％を超えていることでしょう。

しかし、リコール隠しや燃費試験の不正など度重なる不祥事で国内評価が失墜しており、現在は日産傘下で再建計画に取り組んでいます。

企業名	三菱自動車工業
本社	東京都港区
創業	1970年4月22日
従業員数	単体：14,407人 連結：32,171人
平均年収	742万円
平均年齢	41.3歳
新卒採用数	約300人
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スズキ

国内大手自動車メーカー5つ目は、今年創立100周年を迎えた老舗メーカーであるスズキです。

スズキは1909年に静岡県で創業された企業で、もともとは鈴木式織機製作所として織機を製造していました。

その後、1952年に自動車業界へと本格参入、『ジムニー』や『アルト』など軽自動車分野で数多くのヒット作を生み出しています。

そんなスズキの特徴は、何と言っても軽自動車やファミリーカーに高い評価が寄せられていることでしょう。

一般的に、日本の軽自動車は海外ではあまり販売されませんが、スズキの場合は海外市場にも力を入れており、4輪車の世界販売台数は第10位にランクインしています。

企業名	スズキ株式会社
本社	静岡県浜松市
創業	1909年10月
従業員数	単独：15,646人 連結：68,872人
平均年収	681万円
平均年齢	40.0歳
新卒採用数	約700人
公式サイト	アクセスはこちらから

マツダ

国内大手自動車メーカー6つ目は、世界的に見ても珍しいロータリーエンジン搭載4輪車を製造していたマツダです。

マツダは1920年に広島県で創業されたメーカーで、戦前は国内三大オート三輪メーカーにも数えられていました。

その後、1979年に米フォード・モーターと提携関係を結びましたがリーマンショックを機に独立、現在はトヨタ自動車と提携関係を結んでいます。

そんなマツダの特徴は、『i-ACTIVSENSE』に代表される高い安全技術、そしてデザイン性の高さでしょう。

また、マツダが国内よりも世界での評価が高く、2019年の世界新車販売台数は約142万台を記録しています。

企業名	マツダ株式会社
本社	1920年1月30日
創業	広島県広島市
従業員数	単独：22,480人 連結：50,479人
平均年収	677万円
平均年齢	41.1歳
新卒採用数	約250人
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SUBARU

国内大手自動車メーカー7つ目は、世界最高水準の安全性を誇ると評判のSUBALUです。

SUBARUは1953年に東京都で創業された企業で、かつては富士重工業株式会社という社名で経営していました。

その後、2017年に現在の株式会社SUBARUへと社名変更、『レガシィ』や『フォレスター』『インプレッサ』などを販売して、世界的な知名度を獲得しています。

そんなSUBARUの特徴は、水平対向エンジンを開発しているという独自性、徹底した安全性アピールでしょう。

特に、運転支援システム『アイサイトX』はSUBARUの安全神話の象徴とされており、搭載車の追突事故発生率を84％減少させています。

企業名	株式会社SUBARU
本社	東京都渋谷区
創業	1953年7月15日
従業員数	単独：15,806人 連結：35,034人
平均年収	652万円
平均年齢	38.4歳
新卒採用数	約250人
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自動車業界に就職するうえで学んでおきたいキーワード３選

自動車業界に就職するうえで学んでおきたいキーワードを紹介します。

紹介するのは以下の3つです。

2018年頃から、自動車業界は「100年に1度の大変革時代」に入ったとされていますが、その鍵を握るのがこれらのキーワードです。

そのため、選考に臨む前に必ず理解を深めておきましょう。

自動車業界で非常に重要とされる領域『CASE』

CASEとは、コネクテッド（Connected）・自動運転（Autonomous）・シェアリング＆サービス（Shared & Services）・電気自動車（Electric）の頭文字を取った造語です。

それぞれの言葉が意味するものは以下の通りです。

コネクテッド	コネクテッドとは、インターネットに常時接続している車およびサービスのこと。 電話回線やネットといった通信機器と車を繋げることにより、渋滞緩和や盗難防止、事故被害の軽減などが期待されている。
自動運転	自動運転とは、人間が操作することなく自動で走行できる技術のこと。 その度合いによってレベル0～5まで区分されており、2020年現在はレベル3の実用化が進められている。
シェアリング＆サービス	自動車の新たな使い方を指す言葉。別名『ライドシェア』とも呼ばれている。 個人が自動車を所有するだけでなく、貸し借りや相乗りを駆使するなど、さらに便利な車の使い方が模索されている。
電気自動車	その名の通り、電気を動力に動く自動車のこと。別名『EV』とも呼ばれている。 2020年現在、環境への取り組みは企業の課題とされており、各社がこぞって電気自動車の開発に力を入れている。

これらのキーワードからも分かる通り、「単なる移動手段としての自動車」はすでに過去のものとされています。

つまり、簡単に言ってしまえばCASEとは自動車の進化の方向性を示した言葉であり、ITや通信の技術発展が自動車業界に新たな動きをもたらしたわけですね。

自動車業界の新たな動き『MaaS』

MaaSとは、モビリティ・アズ・ア・サービス（Mobility as a Service）の略称で、ICT（情報通信技術）によって、バスや電車、飛行機といったマイカー以外の交通手段をシームレスに結びつけることを指します。

こう聞くと上手くイメージしづらいかもしれませんが、たとえば以下のようなサービスがMaaSの代表例です。

Uber	フードデリバリーで有名なウーバー・テクノロジーズが提供している自動車配車アプリ。 空いた時間に移動サービスを提供したいユーザーと、気軽に移動したいユーザーを繋ぐ役割を果たしており、世界70カ国450都市以上で展開されている。
Whim	トヨタも出資しているベンチャー企業MaaS Globalが提供しているアプリ。 公共交通機関やタクシー、ライドシェアなどあらゆる移動手段を組み合わせて最適な移動ルートを提示してくれる。
mobike	中国の自転車シェアリングサービス。 街中に設置されている自転車にスマホをかざすことで、場所や時間を選ばずに自転車をレンタルできる。

CASEとMaaSの大きな違いは、公共の交通機関も含まれているかどうかが挙げられるでしょう。

また、前述のCASEが自動車の進化の方向性を示しているのに対し、MaaSは自動車の新たな使い方を示しています。

いずれにしろ、CASEもMaaSも自動車産業を製造業からモビリティ（移動）産業へ変革させる大きな潮流だと言えるわけです。

将来性はあるが『コロナ禍』の影響で先行き不透明

国土交通省の『未来社会構想2050』からも分かる通り、自動車業界ではCASE・MaaSの発展の節目を2050年に設定していました。

しかし、2020年4月頃から流行し始めたコロナ禍の影響により、現在は先行きがまったく見えない状態が続いています。

事実、2020年上半期の日本の新車販売台数は、前年同期比19.3％減の約139万台まで落ち込んでおり、各メーカーへの経済打撃は極めて深刻だと言えるでしょう。

そのため、現在自動車メーカーには以下の2つが求められています。

特に、後者の「ポストコロナを意識した車作り」は極めて重要で、たとえばソーシャルディスタンスや3密の回避、殺菌に配慮した車作りなど、新たな顧客ニーズを掘り出す余地は残されています。

つまり、コロナ危機がむしろ好機になる可能性も残されており、各メーカーの「アフターコロナを見据えた動き」に注目する必要があります。

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まとめ

この記事では以下の内容について解説しました。

自動車業界は、出荷額が全製造業の約2割を占める巨大市場です。

また、新技術の台頭やそれに基づく変革など日々目覚ましい発展を遂げているので、常に業界の動向をチェックしておく必要があるでしょう。

自動車業界に就職したいと考えている方は、この記事を参考に業界研究を進めてくださいね。

なお、「自動車業界の就活対策も進めたい！」という方は以下の記事がおすすめですよ。